1．国内外におけるホテル従業員を養成するための教育システム等の調査研究

ホテリエ養成のための教育システムの普及・向上に資するため、国内外におけるホスピタリティ教育の現状を調査しています。

2．ホテル関連図書・文献等の収集と情報提供

国内外のホテル、レストラン、レジャー、観光及び国内の旅館等の関連書籍や政府刊行物、業界資料、関連雑誌等、ホテル業に関する書籍・資料・ビデオ・CD-ROMを財団所有の図書資料室に約7,000点常備しています。当図書資料室は一般に公開されています。

3．教育テキスト及び教育プログラムの開発と普及

長年の調査に基づいて開発されたホテルの新入社員やホテル・観光系学校等の学生を対象とする教育テキストと、上級管理職から初心者教育用まで各段階に即した教育プログラムを開発し、普及推進しています。

4．ホテル・旅館等宿泊施設の従業員に対する研修

グローバルな視点から、社会の潮流に即したサービスのありかたやホテリエとして必要な知識等を、独自のカリキュラムで体系的に研修します。

5．諸外国の視察団の受け入れ及び国際交流の推進

観光庁及び国際協力事業団、海外運輸協力協会等の要請により、諸外国の観光行政担当官の視察受け入れ等をおこない、国際交流を推進しています。

当財団では、上記の寄付行為事業項目に加え、下記の事業を展開しております。

1．ホテルビジネス実務検定試験の実施

ホテル業務に必要な実務知識を①体系的に習得し、②自己学習目標への到達度を把握することを本検定の目的とする検定試験の実施

2．和食検定試験の実施（2011年度～）

政府の観光政策を支援し、１）和食文化の正しい理解と継承、２）日本古来のおもてなしを中心とした業界人のレベルアップ、および３）日本文化の魅力を国内外に発信できる人材の育成を三大目的として検定試験を実施します。

3．ホテル産業経営塾の運営

将来のホテル業界を担う中堅幹部社員を主な対象として、直面する様々な課題に塾生自らが取り組む「研鑚」の場を目指すことで、「舵取りに長けた産業人」の育成を目的としています。

4．MICE塾の運営（2011年度～）

観光庁の "Japan MICE Year" 宣言に呼応し、関連業界の先駆者を講師陣とし、将来MICE事業に携わるリーダー格の人材育成を目指しています。

5．懸賞論文コンテストの実施（2011年度～）

将来の観光業界を志望する専門学校、短大、大学の学生を対象に、政府の掲げる観光立国に対しての意見を論文として提出してもらい、政府に進言してもらいます。

6．ホスピタリテイ教育シンポジュームの開催

その時代の重要な課題を取り上げ、業界の有識者を招き、シンポジュームを開催します。

7．日本旅館国際女将会への支援

日本旅館の国際化、外客接遇のインフラ整備、VJC等に寄与するため、本会を結成し、内外での交流会、学習会等を推進しています。

8． その他、当財団の目的を実現するために必要な様々な事業活動を展開しています。